経営研究所とは｜一般社団法人経営研究所｜国内外の企業の―経営マネジメント、ガバナンス、戦略、組織・人事、育成等

経営研究所とは

経営研究所は昭和21年に故高宮晋先生(東大､一橋大､上智大名誉教授)によって学者と企業が共同で近代経営のあり方を研究すべく設立された会員制の非営利団体です。当時は他に類似の機関がなかったために、｢経営研究所」がそのまま固有名詞となり、今日に至っております。1996年より故土屋守章(東京大学名誉教授)が、さらに2010年6月より寺本義也（前早稲田大学大学院教授）が引き継ぎ、2013年9月まで丸の内地区を拠点に経営学及び関連学問の研究関心等、大学と企業の実務的課題を結びつける役割をはたしてまいりました。創立以来70有余年、着実に発展の地歩を固め今日に至ったわけでありますが、 2013年10月より、改めて二十一世紀にふさわしい研究所としての基盤整備に着手し、「一般社団法人経営研究所」として再スタートいたしました。『知と実践の交流の場として、また智の発信基地』としての役割を担うなかで得た成果を、広く企業の実務において活かしていただくとともに、産業界及び学会の発展に資することを狙いとしています。

＊（右写真）昭和36年より発行している経営研究所の機関誌は、今の経営を知るうえでも貴重な資料です。機関誌「マネジメント・トレンド」は現在も発行しています。

一般社団法人　経営研究所の活動と役割

１．経営研究所の研究活動は、現に動いている企業経営の実務上の生々しい問題を取り上げ、提案者のプレゼンテーションにつづいて、参加者（ビジネスパーソンと研究者が中心）の間で、各回1時間ないし1時間半にわたって議論を重ねます。その論議を通じて問題を深く掘り下げ、また参加者が相互に切磋琢磨するとともに、実務上、研究上の新しい着想と知ならびに実践への指針を得ることをめざします。

２．経営研究所の存在理由は、国内外の企業の―経営マネジメント、ガバナンス、戦略、組織・人事、育成等を中心に経営の基本機能に注目し、それらの根源的な意味を問う中で、それらの変化の動向を探るとともに、変革と変化の推進エンジンになることをめざします。

３．各研究会は、上記の活動におけるそれぞれに質の高い提言、議論、記録を提供します。

経営研究所の役割は、各研究会が単なる勉強の場であることを超えて、実務上の着想を得る場、試してみる場として活用し、有益な成果を上げることを目指すものです。

2024年パンフレット

2024年度経営研究所活動案内　ファイルダウンロード

2024年パンフレット

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所長・副所長

一般社団法人　経営研究所
所長　藤本　隆宏　（ふじもと　たかひろ）早稲田大学研究院教授/東京大学名誉教授。東京大学経済学部卒業、三菱総合研究所を経て、ハーバード大学ビジネススクール博士号取得（D.B.A.）。一般社団法人ものづくり改善ネットワーク代表理事。研究分野は技術・生産管理論、進化経済学。

＜主な著書＞Product Development Performance, Harvard Business School Press（共著、邦訳『製品開発力』ダイヤモンド社）、『生産システムの進化論』（有斐閣）、The Evolution of a Manufacturing System at Toyota, Oxford University Press、『マネジメント・テキスト　生産マネジメント入門（I・II）』、『日本のもの造り哲学』『ものづくりからの復活』（いずれも日本経済新聞出版社）、『建築ものづくり論』（共編著、有斐閣）、『現場から見上げる企業戦略論』（角川新書）Industries and Disasters（共編著、ＮＯＶA），ほか。

副所長　新宅　純二郎　（しんたく　じゅんじろう）

明治大学経営学部特任教授・東京大学名誉教授、国際ビジネス研究学会会長、経営研究所副所長、GBRC常任理事。東京大学大学院経済学研究科博士課程修了、経済学博士。研究分野、経営戦略・国際経営。

＜主な著書＞『日本企業の競争戦略』（有斐閣）、『経営戦略入門』（共著、日本経済新聞出版社）、『ものづくりの国際経営戦略』『新興国市場戦略論』（共編著、いずれも有斐閣）、『コンセンサス標準戦略』（共編著、日本経済新聞出版社）、『ケースに学ぶ国際経営』（共編著、有斐閣）、『日本のものづくりの底力』（共編著、洋経済新報社）、『ものづくりの反撃』（共編著、筑摩書房）ほか。

研究所運営の特色

当研究所の研究会は通常のセミナー、研修会とは以下の諸点で異なっております。
取り上げるテーマは、国内だけでなくグローバルな見地から、21世紀の経営の本質を見通した経営実務に直結した重要な課題を選択しております。
テーマに関する提言者は、研究者、企業人にとらわれず、この課題の最適任者を選定しようと努力しております。
研究会は講義、セミナー方式ではなく、提言内容について提言者、コーディネータ及び参加会員が、相互に経営実務を基点として討議するという方式をとっております。
出席会員の声として、研究会に出席し、自ら議論に参加することで、問題を認識する力とプレゼンテーション能力、経営問題への感受性などについて訓練になっているということです。
提言者ないし、コーディネータとして参加する研究者にとっても経営研究所の研究会で議論に参加することを通して、現実の変化の動向を感じ取ることができる貴重な機会になっています。
研究会の提言及び議論は記録し、その記録を集めて編集し、機関誌『マネジメント　トレンド』にまとめられます。これはそれぞれに時代の変化の動向を感じさせるものになっております。
参加会員は、他業種、他社会員との切磋琢磨を通し、経営実務に貢献する幹部の資質を磨き、併せて人脈、情報ネットワークを広げることが期待できます。
各研究会の参加会員からは、自社の職務上の課題をもって参加する場合に、その解決のヒントや、直接の答えが得られることがたびたびあるという評価をいただいております。
経営研究所の研究会に連続して参加することを通して、ビジネススクールで得られる感受性訓練と同様の教育効果を得られます。